2020/6/3

アラアト  
顕正新聞第1506号を見て行こう。まずは総男子部長の記事からである。

小池都知事が「感染爆発の重大局面」などと言い始めたものの、すでに遅きに失しており、「ひとたび感染爆発が起きたら手がつけられない」事態に至ることは必定であります。

この直前には、東京五輪を強行するために感染者数を少なく見せかける安倍政権、とあって、五輪の延期が決まるや忽ちに感染者が増え始めた、と書かれている。

ちなみにこれは三月二十八日に行なわれた班長会での登壇である。それを今頃になって取り上げる拙ブログは遅きに失したようにも思えるが、逆に事態を冷静に俯瞰できるというメリットがある。結論として総男子部長の言っていることはかなりマトモではあるものの、残念ながら少し事情が異なっている。

ご存知のごとく、四月中は感染拡大が著しかった、ところが四月後半からは落ち着きを見せ始め、五月に入ってからは縮小傾向に転じた、結果として一度は延長された緊急事態宣言も前倒しで全面解除となった、というのが大きな流れである。

総男子部長は、感染爆発は必定、と言ってしまっている。

この人も父親譲りで予言を外すのが得意のようである。というよりも、顕正会が予言めいたことを言うと、それとは逆の結果が出るのが通例のようである。これはいったいどのような仕組みなのだろうか?

いちおう備忘録的に書いておくと、すでにアメリカは死者が十万人を超えている。一方、日本は千人未満である。人口比などを踏まえても相当に差がある。これはいったいどういうことなのだろうか?

もちろん現時点では理由がわかっていない。

客観的には諸外国に比べて東アジアだけが抜きん出て感染者ないし死亡者が少ないのである。ゆえに常識的には総男子部長のような見通しを立てるのが普通であり、何もしなければ四十万人が死亡する、というような警告を発する学者が居たのも自然なことだとは思う。逆にそれゆえになぜに東アジア圏だけがかくも感染者ないし死亡者が少ないのかがわからず、専門家たちも今はあれこれと仮説を立てている段階なのである。

ここで思いっきりイヤミな仮説を言えば、やはり顕正会のお陰なのだろう。

いや、それは違うかもしれない。何しろ日本だけでなく日本の周辺諸国もお蔭を被っているからである。

世界的に見て、日本はコロナウイルスの抑え込みに成功した。

いちおうはそのようにも言えるところだが、厳しい見方もある。実は韓国や台湾のほうが遥かに優秀であり、東アジア圏では日本がもっとも死亡者が多い。この点は政府の無策ゆえであると、厳しく批判する声が各方面から上がっている。

また、委細に見れば北九州での感染拡大であるとか、昨日は東京でも感染者の増加に鑑み、東京アラートが発令されたりと、予断の許さない状況が続いている。

以上、現時点では日本における感染爆発は外れたものの、これでコロナ問題が終わったわけではなく、直接的な健康被害の問題もさることながら経済的な逼迫も深刻であることからして、当面はこの問題に翻弄されることになるだろう。

・・・先生の再度の諫めを黙殺いたしました。その結果、いま全世界が大疫病で騒然とし・・・

同じく総男子部長である。ようするにコロナは日如上人が浅井先生の諫めを黙殺した結果なのだそうである。

ひじょうに難しい話である。先ほども書いたように日本は諸外国に比して死亡者が少ない。まず欧米の先進諸国が深刻であり、さらに最近は南米諸国がまったくブレーキの利かない状況になっている。これらがすべて日蓮正宗の御法主上人に起因するとは、誰も思わないだろう。日本だけに起きていることならばそれなりに説得力があるのかもしれないが、ぜんぜん関係ない国まで巻き込んでしまっているのだ。ハタメイワクにも程がある。

この点については今後も幹部諸氏の発言に注目していきたいと思う。


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